Wednesday, February 19, 2020 9:05 AM
大企業での会話型人工知能の導入が加速
会話を可能にする人工知能の市場規模は、2019年の42億ドルから2024年には150億ドルに劇的に成長すると予想される。多くの大企業が同技術の新たな価値と能力を見出しており、職場に導入する動きが加速するという見込みがその背景にある。
ベンチャービート誌によると、多くの大企業では、会話型人工知能を顧客向けと社内利用向けの両方で活用しており、その傾向は今後さらに強まることが確実視される。
IBMによると、多くの会社では、顧客からの年間計2650億件の電話に対応するのに総額1.3兆ドルという巨額を投じている。そこに会話型人工知能を導入すれば、基本的な問い合わせ内容への対応が完全自動化され、電話対応コストの30%を削減でき、顧客電話対応センターの従業員たちの労働力損耗も抑制できる。
会話型人工知能技術は通常、機械学習と自然言語処理の組み合わせによって構築される。機械学習システムが効果的に訓練され、適切なツール群が装備されれば、たとえば、銀行に電話してきた顧客の基本的質問や、空港での利用者からの質問に無人対応できる。
同分野では、グーグル（Google）のダイアログフロー（Dialogflow）というプラットフォームの人気が高い。また、セールスフォース（Salesforce）も、サービス・クラウド・ヴォイス（Service Cloud Voice）という会話型人工知能プラットフォームを2019年11月に市場投入した。
そのほか、新興企業のオージョー・ラブズ（Ojo Labs）は、クリンク（Clinc）という不動産向けチャットボットをフォード自動車との提携によって自動車向けに応用した。さらに、バビロン・ヘルス（Babylon Health）とエイダ・ヘルス（Ada Health）は、医療サービス業界に会話型人工知能サービスを提供している。
【https://venturebeat.com/2020/02/10/how-enterprise-is-putting-conversational-ai-to-work/】