Wednesday, September 21, 2016 10:23 AM
障害者スポーツ協賛倍増 東京パラ後の継続課題
2020年のパラリンピック東京大会に向け、障害者スポーツの支援に乗り出す企業が増え、協賛企業は13年に大会開催が決まった後に倍増した。社会的関心の高まりが背景にあるが、大会終了後もサポートが続くのか心配する声もあり、継続的な取り組みが課題となりそうだ。
競技の普及と強化を担う日本障がい者スポーツ協会（東京）の協賛企業・団体は現在39に上る。競技のPRだけでなく、雇用や大会運営の面でも貢献している。日本パラリンピアンズ協会（東京）の調べでは、日本代表クラスの選手は平均で年間約147万円を競技のために自己負担しており、こうした企業が増えれば、選手の経済的負担の軽減につながる。
ただ、将来への不安は残る。ある車いすテニスの選手は調査に「東京パラバブルに終わらないよう、持続的な環境を整えていけたらいい」と回答した。全盲の競泳選手として活躍したパラリンピアンズ協会の河合純一会長は「東京大会は社会全体にバリアフリーを広げるきっかけになる。その視点があれば20年以降も企業にかかわってもらえるのでは」と指摘する。（共同）
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