Friday, March 01, 2019 9:02 AM
双方向の立体地図で倉庫内での窃盗を防止
倉庫や配送センターで発生する窃盗を防止するのに立体双方向地図が役立つ可能性が現実味を帯びている。
フレイトウェイヴス誌によると、米国では、供給網で生じる窃盗によって年間150億ドル以上の損失が毎年発生していると見積もられる。ただ、報告されていない被害や、正確に集計されていない被害もあるとみられるため、正確な数値は把握しにくい。
「フォーチュン100社の75%以上が、供給網過程での窃盗被害を理解しようとして何らかの行動をとっている」「モノのインターネット(IoT=Internet of Things)検知器や追跡ソフトウェア、ビーコン通信を使って倉庫や物流の運営を追跡することを考えている」と、立体地図ソフトウェアを開発するコンセプト3D(Concept3D )の事業開発担当副社長ロバート・ジョンソン氏は話す。
同氏によると、立体双方向地図を使って屋内活動を正確に視覚化することで、在庫管理の精度を大幅に高められる。「倉庫内の状況を地図上で見られれば、紛失した物を現実的にとらえられるようになる」。
同社の立体地図化プラットフォームは、倉庫内の物品から送信されてくるデータをリアルタイムで処理して、現在地を視覚的に示す。「それによって窃盗を減らせる」と同氏は話す。
立体地図に双方向機能を組み込むことで、トラックへの積み込み場や倉庫、事務所といった屋内の状況を立体的に再現でき、RFID(adio-frequency identification、近距離無線識別)タグとソフトウェアを併用すれば、ある場所から次の場所へ物品が移動していく様子を簡単に特定できる。
「たいていの倉庫は大きくて出入りが激しい。双方向の地図があれば、どこで流れが滞っているかも把握できる。その情報をもとに、デジタル上で新しい屋内設計を考えることもできる」と同氏は述べた。