Tuesday, August 02, 2022 5:13 AM
大企業らが位置情報技術の活用を進める3大理由
フォーチュン500社の少なくとも20%が、各種のデジタル・ツールを使って位置情報データベースを構築して確認しているとみられる。ベンチャービート誌によると、住所や経緯度といった位置情報は、配達経路の最適化や損害保険の付保に際してのリスク評価、不正行為の検出に貢献している。大企業らが位置情報への投資を強化している理由として、おもに下記3点が挙げられる。
1.コスト削減
デジタル・ツールでの位置情報確認は、データの正確さとクリーンさを担保することでコスト削減に貢献する。
データは、正確かつクリーンであることで初めて価値をもたらす。データの質が悪ければ、価値を創造できないばかりか、コストを増やす可能性がある。
データに不正確が生じる理由は、消費者による入力時の誤りや音声認識の限界のほか、数値に置換される際の問題が考えられる。特に送付先住所に関しては、正しい住所かどうかを確認するための技術を導入することでコストを削減できる。
2.計画最適化（精度向上）
物理的な事業資産を常時使う会社にとって、その資産の位置を正確に管理し、今後の増設に際して配置を綿密に計画することはきわめて重要だ。
ベライゾンの場合、5G通信塔の設置計画を立てるにあたって、信頼性の高い位置情報が必要不可欠だ。また、実店舗を持つ小売会社も、来店客らの所在地を正確に理解できれば、戦略的計画を立てられるようになる。
配達をはじめ、客先を回る必要のある業態はすべて、正確な位置情報を把握しておくことで経路計画を最適化でき、その結果、時間短縮と燃料節減を強化できる。
3.資源の有効利用
米国赤十字は、低所得者の多い地域に火災報知器を提供しようとした際、国内各地の消防署からデータを取得した。しかし、各地の消防署が管理しているデータはかならずしも標準化されていない。それらをクリーンな状態し、また精度を確認することが、米国赤十字の場合、救命という非常に重要な意味を持った。
人的資源やほかの資源がかぎられている場合、もっとも有効な導入場所や実施場所を発見または特定するうえで、正確な位置情報を使うことは非常に有効だ。
https://venturebeat.com/2022/06/05/fortune-500-businesses-are-verifying-billions-of-location-points-each-day-heres-why/