US Frontline News

Monday, February 06, 2017 10:08 AM

大手企業で進む人工知能の実践活用〜人事関連の意思決定への応用が盛んに

　人工知能と機械学習の技術が、研究段階を経て多数の業界で実用されるようになっている。

　南インドのデカン・クロニクル紙によると、特に2016年には、さまざまの業界の大手らが、人工知能の影響拡大という現実に適応し始めるようになった。2017年には、リアルタイムの統合が実現する年になると予想される。

　最近になって人工知能が活用されるようになった分野の一つが人事だ。機械学習が人材採用の過程や生産性向上を支援するようになっている。

　人事関連のデータの90%は定性的な非構造化データだ。非構造化データは、各種のソフトウェアに代表される機械的な処理に向かないデータとかつて位置づけられた。しかし、文脈（状況）を加味したデータ分析が人工知能によって可能となったことから、人材の採用や配属、職能管理に活用されるようになった。

　たとえば、採用過程では、多種多様の応募者から集められる膨大な量のデータを人工知能が解析して、求人中の職種に合致した候補者を簡単に絞り込むことができる。

　調査会社のIDCでは、デジタル・データの量が毎日40〜50%で成長し、2020年までに40ゼタバイトに達すると予想する。世界中のデータが2年おきに倍増する計算になる。

　人工知能や機械学習は、データ分析がデータに価値をもたらすうえで欠かせない技術として定着しつつある。目的にあわせて機械がデータを選別できるためだ。

　機械が学習して賢くなっていくことは決定的な利点だ。それによって解析精度が高まり、その結果、意思決定に役立つ具体的な統計やデータを簡単に得られるようになる。