US Frontline News

Thursday, January 19, 2017 10:47 AM

小売大手、スマート店舗で買い物体験を向上

　実在小売店業界は最近、オンライン小売業者らに対抗するために新技術の応用を積極化させている。

　新技術の導入に消極的だった実在小売店では現在、ロボットや双方向姿見、スマート商品棚を取り入れて、実在店舗内での購入体験を向上することで、消費者たちをアマゾンから取り戻そうと必死になり始めている。

　ノースウェスト・ヘラルド紙によると、近未来的な実在店舗向け技術の導入に注力している小売大手らには、百貨店チェーン大手のニーマン・マーカス（Neiman Marcus）や食品小売チェーン大手のクローガー（Kroger）、日曜大工用品量販チェーンのロウズ（Lowe’s）がある。

　それらの一部では、目的の商品が陳列されている通路を来店客たちに教える案内ロボットや、塗料が自分の部屋の壁でどのように見えるかを表示する拡張現実（AR）モバイル・アプリケーション、似合うかどうかを試着することなく視覚化できる双方向姿見を試験利用または試用計画している。

　案内ロボットを1支店で試験導入したロウズは、導入店舗の数を2017年中に10店舗以上に増やす計画だ。同分野では、ソフトバンク・ロボティクスが現在、身長4フィートの人型ロボット「ペッパー」をカリフォルニアの2ヵ所のウェストフィールド・モールで実験中だ。

　ニーマン・マーカスが20店舗での試着室に取りつけた双方向姿見は、来店客が服を持って鏡の前に立つだけで着用姿を360度で見せる。同分野ではサムスンのデジタル・ディスプレイ技術が採用されている。

　クローガーが導入したスマート商品棚にはたくさんのデジタル値札が付けられており、商品情報が表示される。また、今後は数多くの検知器が実装され、消費者の承諾を得たうえで客足の流れのデータを集めて解析し、価格や特売、陳列方法の決定を最適化するのに役立てられる見込みだ。

　そのほか、バーコードやチップを検知器が読み込むことで買い物金額が自動的に算出される自動決済システムも開発され始めている。